Vol.62　福祉機器のあり方を今一度問い直そう――第36回国際福祉機器展が開催

　国際福祉機器展といえば、皆さんは最新の福祉機器が展示され、そうした機器が障害をもつ人の生活をどのように豊かにするのかということに思いを馳せることでしょう。確かに、そうした「見本市」という視点は大きな特徴です。しかし、企業や団体が「福祉」という分野にどの程度力を入れているのか、その時々の経済の流れと合わせて考えると、また新たな見方ができます。
　昨年秋の世界同時不況以降、企業は軒並み経費削減に努めていますが、経費削減はこうした展示会にも影響します。これは、昨年の出展企業・団体が530社だったことからもうかがえます。

　とはいうものの、会場は多くの参加者で賑わいをみせていました。機器を使用する当事者をはじめ、福祉施設の職員や学生、一般の人など、福祉機器に関係の深い人からそうでない人まで、福祉機器しいては企業の姿勢の「現在」を垣間見ようという思いではないでしょうか。特に今年は、新型インフルエンザなど感染対策への関心が高く、関連するブースには多くの来場者が足を運んでいました。また近年は電動車いすや電動介護用ベッドにJIS規格が制定されるなど、利用者にとって安心・安全であるかどうかといった視点による福祉機器づくりが求められています。市場としては決して大きいとはいえない福祉機器に、こうしたリスクマネジメントの視点が求められることは、メーカーの採算面では厳しいものがありますが、それだけにかかわるメーカーには、リスクに対する意識の高さが必要です。

　福祉機器は、使い方一つで障害をもつ人の可能性を広げます。今回展示された機器が、どのような可能性を広げるのか、それは使う人次第です。そのためにも、単なる見本市で終わるのではなく、可能性を確かめ、検討し、使ってみることが求められます。
　なお、次回は2010年９月29日から10月１日まで、同会場にて開催される予定です。