第12回　他者に伝える（５）

　他者に「情報」を伝え、それを共有するには、何某かの“媒体”が必要です。ふだん私たちは、日常生活の中で“言葉”を“媒体”として用いています。しかし「介護記録」は、ある一定の期間（介護保険法上は、その完結の日から２年）残しておかなければなりません。それを考えると、形として残らない「会話」などの“言葉”は「介護記録」の情報伝達の“媒体”としては使えないことになります。
　そのため、「介護記録」においては、伝達や共有の“媒体”として、“文字”を使うことになります。しかしながら、「介護記録」において、伝達や共有を行う手段は、“文字”のみなのでしょうか。他に何か効率よく、確実に伝達や共有を実践するための便利なツール（道具）はないのでしょうか？

　実は、プロ（専門職）が仕事の証として残していく「介護記録」には“文字”以外の情報伝達・共有の“媒体”として、いくつかの便利なツール（道具）が存在します。これを「介護記録」に使うことにより、記録時間の短縮化や従事者間の相互理解の進展を図ることが可能です。
　利用者の身体状況に関する情報、例えば、麻痺・拘縮、褥瘡や皮膚疾患等の状況を他者に正確に“文字”だけで伝えようとすると、かなりの“技術”と“知識”を必要とします。それ故、現場経験が浅い新人や非常勤の従事者等には至難の業です。もちろん、時間を費やして“文字”のみで伝えることができるように訓練を行うことが大切ですが、現場ではその余裕はなかなかありません。
　その際に“媒体”として効力を発揮するのが、「人体図（人型）」です（図１参照）。特に皮膚疾患の状況等その疾患の部位や範囲などは、“文字”で表現するよりも、“図”の中に示した方が他者に伝わりやすいし、受け手の経験や知識に左右されずに共有が可能です。また、このツール（道具）は、「虐待」の情報伝達・共有においても効力を発揮する（している）ものだと言えます。

　さらに、介護者の要介護の状況、ＡＤＬ状況等にも便利なツール（道具）が存在します。サービス提供者側の要介護者の状態を判断する基準として、「要介護度」がありますが、これは「介護記録」において、共有という「共通認識」を導き出すツール（道具）としては、あまり使えないのは、既に皆さんが現場でお分かりになっていると思います。
　例えば、同じ「要介護２」という状態であっても、「１」に近い「２」と、「３」に近い「２」とではその状態は全く異なるし、それに認知症が介在すると支援の方法もさらに異なってきます。これでは、共有を図ることは困難です。
　このような問題点をある程度解消してくれるツール（道具）が、「日常生活自立度判定基準」です。もし、情報の伝達・共有の“媒体”として採用されていなければ、より一層の効率化、共有化のためにも、活用をおすすめいたします。このツールの詳細な内容は、以下の資料を参考にしてください。もしくは、介護支援専門員さんにお尋ねください。