保育士 月イチ確認テスト（４月）
2025.04.15
問1
レッジョ・エミリアの保育・教育実践の考え方を支えてきたのは、教師であり思想家であるルドルフ・シュタイナー（Steiner, R.）である。
答え
正解
レッジョ・エミリアの教育実践を支えてきたのは、ルドルフ・シュタイナーではない。レッジョ・エミリアという小さな町で生まれた教育方法である。
不正解正しい答えは「 ✕ 」
レッジョ・エミリアの教育実践を支えてきたのは、ルドルフ・シュタイナーではない。レッジョ・エミリアという小さな町で生まれた教育方法である。
回答が未選択です。正しい答えは「 ✕ 」
レッジョ・エミリアの教育実践を支えてきたのは、ルドルフ・シュタイナーではない。レッジョ・エミリアという小さな町で生まれた教育方法である。
問2
児童福祉施設の設備及び運営に関する基準では、「保育所における保育は、養護及び教育を一体的に行うことをその特性とし、その内容については、厚生労働大臣が定める指針に従う」とされている。
答え
正解
児童福祉施設の設備及び運営に関する基準第35条の内容である。
不正解正しい答えは「 ○ 」
児童福祉施設の設備及び運営に関する基準第35条の内容である。
回答が未選択です。正しい答えは「 ○ 」
児童福祉施設の設備及び運営に関する基準第35条の内容である。
問3
児童の権利に関する条約は1989年に採択された。
答え
正解
全54条からなる子どもの権利を守るための条約。1979年、国際連合はこの年を国際児童年とし、条約をつくった。1989（平成元）年に国際連合で採択され、日本は1994（平成６）年に批准した。
不正解正しい答えは「 ○ 」
全54条からなる子どもの権利を守るための条約。1979年、国際連合はこの年を国際児童年とし、条約をつくった。1989（平成元）年に国際連合で採択され、日本は1994（平成６）年に批准した。
回答が未選択です。正しい答えは「 ○ 」
全54条からなる子どもの権利を守るための条約。1979年、国際連合はこの年を国際児童年とし、条約をつくった。1989（平成元）年に国際連合で採択され、日本は1994（平成６）年に批准した。
問4
学校教育法第23条では、「健康、安全で幸福な生活のために必要な習慣を養うとともに、運動を通じて体力を養い、心身の調和的発達を図ること」と定めている。
答え
正解
義務教育の普通教育の目標に関する、学校教育法第21条第８号の条文である。
不正解正しい答えは「 ✕ 」
義務教育の普通教育の目標に関する、学校教育法第21条第８号の条文である。
回答が未選択です。正しい答えは「 ✕ 」
義務教育の普通教育の目標に関する、学校教育法第21条第８号の条文である。
問5
オーエン（Owen, R.）は、シュタンツで孤児のための学校を経営した。
答え
正解
ペスタロッチ（Pestalozzi, J. H., 1746-1827）の著作に『シュタンツだより』がある。ロバート・オーエン（1771-1858）はイギリスの社会主義者で、工場の支配人として労働者たちの生活改善に取り組み、協同組合の先駆けといえる組織をつくった。
不正解正しい答えは「 ✕ 」
ペスタロッチ（Pestalozzi, J. H., 1746-1827）の著作に『シュタンツだより』がある。ロバート・オーエン（1771-1858）はイギリスの社会主義者で、工場の支配人として労働者たちの生活改善に取り組み、協同組合の先駆けといえる組織をつくった。
回答が未選択です。正しい答えは「 ✕ 」
ペスタロッチ（Pestalozzi, J. H., 1746-1827）の著作に『シュタンツだより』がある。ロバート・オーエン（1771-1858）はイギリスの社会主義者で、工場の支配人として労働者たちの生活改善に取り組み、協同組合の先駆けといえる組織をつくった。
問6
吉田松陰は、松下村塾を開き、儒学・史学・兵学を総合した人間教育を行った。
答え
正解
松下村塾は吉田松陰の私塾で、現在の山口県萩市にあった。
不正解正しい答えは「 ○ 」
松下村塾は吉田松陰の私塾で、現在の山口県萩市にあった。
回答が未選択です。正しい答えは「 ○ 」
松下村塾は吉田松陰の私塾で、現在の山口県萩市にあった。
問7
児童の権利に関する条約では、「児童は、特別の保護を受け、また、健全、かつ、正常な方法及び自由と尊厳の状態の下で身体的、知能的、道徳的、精神的及び社会的に成長することができるための機会及び便益を、法律その他の手段によつて与えられなければならない。この目的のために法律を制定するに当つては、児童の最善の利益について、最高の考慮が払われなければならない」とされている。
答え
正解
児童の権利に関する条約でなく、児童権利宣言である。同宣言は国際連合第14回総会で1959年11月20日に採択された。1924年の国際連盟の「児童の権利に関するジュネーブ宣言」、1948年の「世界人権宣言」の精神を踏まえて、さらに発展させていくことを意図している。
不正解正しい答えは「 ✕ 」
児童の権利に関する条約でなく、児童権利宣言である。同宣言は国際連合第14回総会で1959年11月20日に採択された。1924年の国際連盟の「児童の権利に関するジュネーブ宣言」、1948年の「世界人権宣言」の精神を踏まえて、さらに発展させていくことを意図している。
回答が未選択です。正しい答えは「 ✕ 」
児童の権利に関する条約でなく、児童権利宣言である。同宣言は国際連合第14回総会で1959年11月20日に採択された。1924年の国際連盟の「児童の権利に関するジュネーブ宣言」、1948年の「世界人権宣言」の精神を踏まえて、さらに発展させていくことを意図している。
問8
中央教育審議会答申「道徳に係る教育課程の改善等について」では、道徳の時間については、道徳教育の要となって人格全体にかかわる道徳性の育成を目指すものであることから、各教科と同様に数値による評価を行うことが望ましいとされている。
答え
正解
道徳については数値による評価は行わないことが決定している。
不正解正しい答えは「 ✕ 」
道徳については数値による評価は行わないことが決定している。
回答が未選択です。正しい答えは「 ✕ 」
道徳については数値による評価は行わないことが決定している。
問9
国際連合は、2005年から2014年までを「国連持続可能な開発のための教育の10年（UNDESD）」とし、ユネスコ主導のもとESDの重要性を提唱した。
答え
正解
ESDとは、Education for Sustainable Development（持続可能な開発のための教育）の略称である。2013年の第37回ユネスコ総会において「国連ESDの10年」（2005～2014年）の後継プログラムとして「ESDに関するグローバル・アクション・プログラム（GAP）」が採択され、2014年の第69回国際連合総会で承認された。
不正解正しい答えは「 ○ 」
ESDとは、Education for Sustainable Development（持続可能な開発のための教育）の略称である。2013年の第37回ユネスコ総会において「国連ESDの10年」（2005～2014年）の後継プログラムとして「ESDに関するグローバル・アクション・プログラム（GAP）」が採択され、2014年の第69回国際連合総会で承認された。
回答が未選択です。正しい答えは「 ○ 」
ESDとは、Education for Sustainable Development（持続可能な開発のための教育）の略称である。2013年の第37回ユネスコ総会において「国連ESDの10年」（2005～2014年）の後継プログラムとして「ESDに関するグローバル・アクション・プログラム（GAP）」が採択され、2014年の第69回国際連合総会で承認された。
問10
障害者差別解消法に則り、触覚に過敏さがあり、給食で使うステンレスの食器が使用できず、手づかみで食べようとする子どもに対し、根気強くステンレスの食器を使用することで慣れさせることとした。
答え
正解
一歩間違えば虐待ともなる対応で、食への恐怖心を植えつけかねない。
不正解正しい答えは「 ✕ 」
一歩間違えば虐待ともなる対応で、食への恐怖心を植えつけかねない。
回答が未選択です。正しい答えは「 ✕ 」
一歩間違えば虐待ともなる対応で、食への恐怖心を植えつけかねない。
問11
「特別支援教育の推進について（通知）」（平成19年）では、「特別支援教育は、これまでの特殊教育の対象の障害だけでなく、知的な遅れのない発達障害も含めて、特別な支援を必要とする幼児児童生徒が在籍する全ての学校において実施されるものである」としている。
答え
正解
「特別支援教育の推進について（通知）」の「１．特別支援教育の理念」において明記されている。
不正解正しい答えは「 ○ 」
「特別支援教育の推進について（通知）」の「１．特別支援教育の理念」において明記されている。
回答が未選択です。正しい答えは「 ○ 」
「特別支援教育の推進について（通知）」の「１．特別支援教育の理念」において明記されている。
問12
「いじめ防止対策推進法」第３条では、「いじめの防止等のための対策は、いじめが全ての児童等に関係する問題であることに鑑み、児童等が安心して学習その他の活動に取り組むことができるよう、学校内ではいじめが行われなくなるようにすることを旨として行われなければならない」とされている。
答え
正解
学校内のみならず、「学校の内外を問わず」と記載されている。
不正解正しい答えは「 ✕ 」
学校内のみならず、「学校の内外を問わず」と記載されている。
回答が未選択です。正しい答えは「 ✕ 」
学校内のみならず、「学校の内外を問わず」と記載されている。
問13
「新しい社会的養育ビジョン」（新たな社会的養育の在り方に関する検討会）は2011年に取りまとめられた。
答え
正解
「新しい社会的養育ビジョン」は、2017（平成29）年に打ち出された。前年の児童福祉法改正の理念の具現化をめざし、子どもが権利の主体であることを明確にし、家庭への養育支援から代替養育までの社会的養育の充実とともに、家庭養育優先の理念を規定し、実親による養育が困難であれば特別養子縁組による永続的解決（パーマネンシー保障）や里親による養育を推進することを明確にした。
不正解正しい答えは「 ✕ 」
「新しい社会的養育ビジョン」は、2017（平成29）年に打ち出された。前年の児童福祉法改正の理念の具現化をめざし、子どもが権利の主体であることを明確にし、家庭への養育支援から代替養育までの社会的養育の充実とともに、家庭養育優先の理念を規定し、実親による養育が困難であれば特別養子縁組による永続的解決（パーマネンシー保障）や里親による養育を推進することを明確にした。
回答が未選択です。正しい答えは「 ✕ 」
「新しい社会的養育ビジョン」は、2017（平成29）年に打ち出された。前年の児童福祉法改正の理念の具現化をめざし、子どもが権利の主体であることを明確にし、家庭への養育支援から代替養育までの社会的養育の充実とともに、家庭養育優先の理念を規定し、実親による養育が困難であれば特別養子縁組による永続的解決（パーマネンシー保障）や里親による養育を推進することを明確にした。
問14
心理療法担当職員は、虐待等による心的外傷のための心理療法を必要とする児童等や、夫等からの暴力による心的外傷等のため心理療法を必要とする母子に、遊戯療法やカウンセリング等の心理療法を実施する。
答え
正解
個別対応職員と同じように、子どものメンタルケアを担うのが、心理療法担当職員である。虐待やDVなどで心的外傷を受けた子どもを心理療法で治療する。
不正解正しい答えは「 ○ 」
個別対応職員と同じように、子どものメンタルケアを担うのが、心理療法担当職員である。虐待やDVなどで心的外傷を受けた子どもを心理療法で治療する。
回答が未選択です。正しい答えは「 ○ 」
個別対応職員と同じように、子どものメンタルケアを担うのが、心理療法担当職員である。虐待やDVなどで心的外傷を受けた子どもを心理療法で治療する。
問15
乳児院運営指針では、「日常の養育において「担当養育制」を行い、特別な配慮が必要な場合を除いて、基本的に入所から退所まで一貫した担当制とする」としている。
答え
正解
保護者から離れて暮らす乳幼児が心身の成長のために欠かせない、特定の大人との愛着関係を築くために、保護者や担当養育者、里親等との個別のかかわりをもつことができる体制を整備している。
不正解正しい答えは「 ○ 」
保護者から離れて暮らす乳幼児が心身の成長のために欠かせない、特定の大人との愛着関係を築くために、保護者や担当養育者、里親等との個別のかかわりをもつことができる体制を整備している。
回答が未選択です。正しい答えは「 ○ 」
保護者から離れて暮らす乳幼児が心身の成長のために欠かせない、特定の大人との愛着関係を築くために、保護者や担当養育者、里親等との個別のかかわりをもつことができる体制を整備している。
問16
児童養護施設運営指針では、いかなる場合においても、体罰や子どもの人格を辱めるような行為を行わないよう徹底するとしている。
答え
正解
就業規則等の規程に体罰等の禁止を明記し、子どもや保護者に対して、体罰等の禁止を周知する。また職員に暴力、人格的辱め、心理的虐待などの不適切なかかわり等を伴わない援助技術を習得させる。
不正解正しい答えは「 ○ 」
就業規則等の規程に体罰等の禁止を明記し、子どもや保護者に対して、体罰等の禁止を周知する。また職員に暴力、人格的辱め、心理的虐待などの不適切なかかわり等を伴わない援助技術を習得させる。
回答が未選択です。正しい答えは「 ○ 」
就業規則等の規程に体罰等の禁止を明記し、子どもや保護者に対して、体罰等の禁止を周知する。また職員に暴力、人格的辱め、心理的虐待などの不適切なかかわり等を伴わない援助技術を習得させる。
問17
児童養護施設運営指針では、社会的養護における養育は、効果的な専門職の配置ができるよう、大規模な施設において行う必要があるとしている。
答え
正解
児童養護施設運営指針では、「児童養護施設、乳児院等の施設養護も、できる限り小規模で家庭的な養育環境（小規模グループケア、グループホーム）の形態に変えていくことが必要である」としている。
不正解正しい答えは「 ✕ 」
児童養護施設運営指針では、「児童養護施設、乳児院等の施設養護も、できる限り小規模で家庭的な養育環境（小規模グループケア、グループホーム）の形態に変えていくことが必要である」としている。
回答が未選択です。正しい答えは「 ✕ 」
児童養護施設運営指針では、「児童養護施設、乳児院等の施設養護も、できる限り小規模で家庭的な養育環境（小規模グループケア、グループホーム）の形態に変えていくことが必要である」としている。
問18
家庭支援専門相談員（ファミリーソーシャルワーカー）は、対象児童の早期家庭復帰のための保護者等に対する相談援助を行う。
答え
正解
「家庭支援専門相談員、里親支援専門相談員、心理療法担当職員、個別対応職員、職業指導員及び医療的ケアを担当する職員の配置について」（通知）の（１）に規定されている。
不正解正しい答えは「 ○ 」
「家庭支援専門相談員、里親支援専門相談員、心理療法担当職員、個別対応職員、職業指導員及び医療的ケアを担当する職員の配置について」（通知）の（１）に規定されている。
回答が未選択です。正しい答えは「 ○ 」
「家庭支援専門相談員、里親支援専門相談員、心理療法担当職員、個別対応職員、職業指導員及び医療的ケアを担当する職員の配置について」（通知）の（１）に規定されている。
問19
職業指導員は、実習設備を設けて職業指導を行う児童自立支援施設に配置される。
答え
正解
児童養護施設、福祉型障害児入所施設、児童自立支援施設で職業指導を行う場合には、職業指導員を置かなければならない。
不正解正しい答えは「 ○ 」
児童養護施設、福祉型障害児入所施設、児童自立支援施設で職業指導を行う場合には、職業指導員を置かなければならない。
回答が未選択です。正しい答えは「 ○ 」
児童養護施設、福祉型障害児入所施設、児童自立支援施設で職業指導を行う場合には、職業指導員を置かなければならない。
問20
高木憲次は、児童自立支援施設の母体である感化院を設立した。
答え
正解
高木憲次は整形外科医。肢体不自由児療育事業の父といわれている。1932（昭和７）年に肢体不自由児のための光明学校を開設、1942（昭和17）年には日本初の肢体不自由児施設である整肢療護園を開設した。感化院を設立したのは、留岡幸助。
不正解正しい答えは「 ✕ 」
高木憲次は整形外科医。肢体不自由児療育事業の父といわれている。1932（昭和７）年に肢体不自由児のための光明学校を開設、1942（昭和17）年には日本初の肢体不自由児施設である整肢療護園を開設した。感化院を設立したのは、留岡幸助。
回答が未選択です。正しい答えは「 ✕ 」
高木憲次は整形外科医。肢体不自由児療育事業の父といわれている。1932（昭和７）年に肢体不自由児のための光明学校を開設、1942（昭和17）年には日本初の肢体不自由児施設である整肢療護園を開設した。感化院を設立したのは、留岡幸助。
