記憶の過程には、知識や情報などを覚え、保存し、それを思い出すというプロセスがあるといいます。
ここで紹介する穴埋め問題を使って、覚えた“はず“の知識や情報をしっかりと定着させてください。なお、本コーナーは毎週更新します。
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穴埋め問題（2013年09月）
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今週の穴埋め問題（9月27日）（ワークブックｐ244〜247）
| １． | 定期巡回・随時対応型訪問介護看護は、以下のサービスを適切に組み合わせて行います。 (１) (定期巡回)サービス･･･訪問介護員等が、定期的に利用者の居宅を巡回して行う日常生活上の世話 (２) (随時対応)サービス･･･あらかじめ利用者の状況や環境を把握したうえで、随時、利用者や家族からの通報を受け、相談援助や訪問介護員・看護師等による対応の要否を(判断)するサービス (３) 随時訪問サービス･･･(随時対応)サービスにおける訪問の要否等の判断に基づき、訪問介護員等が利用者の居宅を訪問して行う日常生活上の世話 (４) 訪問看護サービス･･･看護師等が(医師)の指示に基づき、利用者の居宅を訪問して行う療養上の世話または必要な診療の補助 |
|---|---|
| ２． | 定期巡回・随時対応型訪問介護看護の事業所の形態には、１つの事業所で訪問介護と訪問看護のサービスを一体的に提供する「介護・看護(一体)型」と、訪問介護を行う事業者が地域の訪問看護事業者と連携してサービスを提供する「介護・看護(連携)型」の２つの類型があります。 人員基準としては、利用者や家族からの通報に対応する(オペレーター)、管理者、訪問介護員等、訪問看護サービスを行う保健師、看護師または准看護師を常勤換算で(2.5)人以上、計画作成担当者などがあります。 また、利用者や家族が通報できるように、利用者に通信のための(端末機器（ケアコール端末）)を配布します。 |
| ３． | 訪問看護サービスの提供の開始に際しては、主治医の指示を文書で受けなければなりません。また、主治医に(定期巡回・随時対応型訪問介護看護計画)および(訪問看護報告書)を提出し、密接な連携を図らなければなりません。 計画作成責任者は、すでに居宅サービス計画が作成されている場合はその内容に沿って計画を作成しますが、(サービス提供の日時)等は、居宅サービス計画にかかわらず計画作成責任者が決定できることとされています。 サービスの提供にあたり、利用者、家族、地域住民の代表者、医療関係者、市町村職員、地域包括支援センター職員等で構成される(介護・医療連携推進会議)を設置し、おおむね(３)か月に１回以上開催しなければなりません。 また、介護報酬は(月)単位の定額となっています。 |
今週の穴埋め問題（9月20日）（ワークブックｐ239〜243）
| １． | 短期入所療養介護は、(介護老人保健施設)や病院・診療所、介護療養型医療施設に短期間入所し、(看護・医学的)管理下のもとで介護、機能訓練その他必要な医療、日常生活上の世話を提供するサービスです。利用期間がおおむね(４)日以上になるときは、短記入所療養介護計画を作成しなければなりません。なお、居宅に戻った後の生活にも配慮が必要なため、(介護支援専門員)との密な関係が必要になります。 また、難病などのある中重度者やがん末期の要介護者を対象に、日中のみ提供される日帰りのサービスとして、(特定短期入所療養介護)があります。 |
|---|---|
| ２． | 短期入所療養介護の目的としては、 (１) 介護者の負担の軽減 (レスパイト)ケア (２) 疾病に対する医学的管理 (３) 装着された医療機器の(調整・交換) (４) (リハビリテーション)、その定期的評価 (５) 行動障害など(認知症)の症状が顕著な人への対応 (６) (緊急時)の受け入れ (７) (ターミナルケア) この時期の介護者の負担軽減も重要な目的である |
| ３． | 短期入所療養介護の介護報酬は、１日につき、施設形態別、ユニット型かどうか、要介護度や居室環境、人員配置などに応じて単位が設定されています。また、介護報酬は連続(30)日までが算定対象であり、超えた分は自己負担になります。認知症行動・心理症状緊急対応加算や緊急短期入所受入加算は(７)日間を限度に算定できます。若年性認知症利用者受入加算は個別の(担当者)を決めてサービスを提供している場合に算定できます。重度療養管理加算は、要介護(４または５)で人工呼吸器を使用している状態等である利用者に、計画的な医学的管理を継続して行い、療養上必要な処置を行った場合に算定されます。また、介護予防短期入所療養介護は、利用者間の交流や(社会性)の回復等にも効果的なサービスとして提供されます。 |
今週の穴埋め問題（9月13日）（ワークブックｐ234〜238）
| １． | (介護老人保健施設)や病院・診療所は、通所リハビリテーションについての指定があったものとみなされ、指定の申請は必要ありません。また、病院・診療所は(法人格)の必要はありません。通所リハビリテーションは、(維持)期のリハビリテーションを必要とする人に行われ、以下の目的があります。 (１) 身体機能の維持・回復 (２) (認知症)の症状の軽減と落ち着きある日常生活の回復 (３) ＡＤＬ・ＩＡＤＬの維持・回復 (４) コミュニケーション能力、(社会関係)能力の維持・回復 また、(住宅改修)や福祉機器の利用の際しての助言が行われます。 |
|---|---|
| ２． | 医師および理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等の従業者は、本人や家族の希望や環境を踏まえ、サービスの目標、具体的なサービス内容などを記載した通所リハビリテーション計画書を(共同)して作成し、本人の同意のうえ、(交付)します。また、医師の指示および通所リハビリテーション計画書に従ってサービスを提供し、その実施状況と評価を記録した(診療記録)を作成します。また、重度療養管理加算は、要介護(４または５)で人工呼吸器を使用している状態等である利用者にリハビリテーションを行った場合に算定されます。認知症短期集中リハビリテーションは、退院・退所日または通所開始日から(３)か月以内にリハビリテーションを実施した場合に算定されます。ただし、(リハビリテーションマネジメント)加算を算定していない場合は算定できません。 |
| ３． | 若年性認知症利用者受入加算は、個別の(担当者)を決めてリハビリテーションを行った場合に算定されます。栄養改善加算は、(管理栄養士)を１人以上配置、多職種が共同して栄養ケア計画を作成し、栄養管理などを行った場合に算定されます。口腔機能向上加算は、言語聴覚士、(歯科衛生士)または看護職員を１人以上配置し、多職種が共同して口腔機能改善管理指導計画を作成し、口腔清掃の実施などを行った場合に算定されます。なお、事業所と(同一の建物)に居住またはそこから通所する利用者への提供の場合は減算されます。 また、介護予防通所リハビリテーションでは、(運動器)の機能向上、口腔機能の機能向上、栄養改善おプログラムがあり、複数のプログラムを組み合わせて実施した場合に、(選択的サービス複数実施加算)加算が算定できるようになりました。 |
今週の穴埋め問題（9月6日）（ワークブックｐ229〜233）
| １． | 居宅療養管理指導は、(通院)が困難な在宅の利用者に対して提供されるサービスです。利用者は (１) 病状が(不安定)で、悪化、再発、合併症を起こしやすい人 (２) 治療を必要とする疾患がある人 (３) リハビリテーションを必要とする人 (４) (生命維持)のために必要な機器を装着している人 （在宅酸素療法、胃ろうなど） (５) 疾病にかかりやすい人 (６) (入院・入所)の判断が必要な人 (７) 歯や口腔内に問題がある人 (８) 心理的に不安定な人 療養病床の減少に伴い、(在宅療養支援診療所（在宅療養支援病院）)が創設され、在宅での医療を支える体制が整ってきています。 |
|---|---|
| ２． | 医師・歯科医師が行う医学的管理指導では、居宅サービスの利用に関する留意事項や介護方法などについて利用者および家族に(指導・助言)する。サービス実施時には(診療録)に記載します。1ヶ月に(２)回を限度とします。 薬剤師が行う薬剤管理指導では、医師または歯科医師の指示に従い、薬学的管理や指導を行います。サービス内容について診療記録を作成し、(医師)に報告する。1ヶ月に2回を限度とします。 薬局の薬剤師が行う薬剤管理指導については、1ヶ月に(４)回を限度（末期の悪性腫瘍または中心静脈栄養を受けている要介護者に対しては、週に2回、1ヶ月に8回を限度）とします。 |
| ３． | 管理栄養士が行う栄養指導は、1ヶ月に(２)回を限度とします。 歯科衛生士等が行う歯科衛生指導は、1ヶ月に4回を限度とします。 看護職員が行う療養上の相談・支援は、要介護認定の新規・更新・変更認定に伴い作成された居宅サービス計画に基づくサービスが提供されてから(半年)に2回を限度とします。 また、(疼痛)などのために麻薬などの特別な薬剤の投与が行われている要介護者に薬剤師が薬学的管理指導を行った場合には加算がありま(准看護師)が療養上の相談や支援を行った場合や(同一建物)居住者への指導については減算となります。 2012年度より、医師・歯科医師・薬剤師・看護職員による居宅療養管理指導では、(介護支援専門員)に対してケアプラン作成等に必要な情報を提供することが介護報酬算定の条件になっています。 |
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