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スタッフの定着・成長を支える
リーダーシップとマネジメント

 今、介護をはじめとする福祉の職場では、新人スタッフの定着と成長が課題となっています。例えば介護職員などは、入職後4割が半年で辞めるという統計もあり、高い離職率が問題となっています。また、離職の背景として、給料や休みなどの労働条件の他に、職場の理念や運営方針、将来の見通しがたたない、人間関係などが指摘されています。
 この連載では、コミュニケーション論、人間関係論、集団・組織論がご専門の諏訪茂樹先生に、これらの問題をわかりやすく説明していただき、さらには具体的な解決策についても触れていただきます。福祉の現場でのリーダーシップやマネジメントの基本を学んで、あなたの職場のスタッフの定着と成長を支えていきましょう!

けあサポ編集部

諏訪茂樹(すわしげき)
著者:諏訪茂樹(すわしげき)

人と人研究会代表、日本保健医療行動科学会会長、東京女子医科大学統合教育学修センター准教授、立教大学コミュニティー福祉学部兼任講師。著書として『対人援助のためのコーチング 利用者の自己決定とやる気をサポート』『対人援助とコミュニケーション 第2版 主体的に学び、感性を磨く』(いずれも中央法規)、『コミュニケーション・トレーニング 改訂新版 人と組織を育てる』(経団連出版)、他多数。


第1回 心を一つにするものは理念以外にない

理念・運営方針への不満が退職理由の上位

 福祉職の退職理由として、「定年退職」が上位にくれば、スタッフが定着していることになるのですが、残念ながら「定年退職」はいつも下位です。そして「将来の見通しが立たない」「人間関係」「出産・子育て」などとともに、「職場の理念や運営方針に不満があった」がいつも上位にあげられます。リーダーシップやマネジメントにとって、理念や運営方針は最も大切なキーワードですが、それへの不満がスタッフの退職理由の上位にランクインするという事態を、福祉業界は重く受け止めなければなりません。

 ※平成24年度就労実態調査(社会福祉振興・試験センター)や平成29年度介護労働実態調査(介護労働安定センター)などの結果に基づくイメージ図

理念とは職場の目的であり社会的使命

 では、理念とはいったい何でしょうか? 理念は事業を通して実現しようとする職場の目的です。読者の皆さんは、ご自分の職場の理念はもちろんのこと、他の職場の理念も見聞きしたことがあるでしょう。「経営者の私腹を肥やします」とか「施設長の名声を高めます」という、利己的な理念はありません。どこも「地域福祉に貢献します」とか「質の高いサービスを提供します」などと、社会的使命を理念として掲げているのです。つまり、社会のため、人々のため、利用者のために働くことを、それぞれの職場が異口同音に表明しているのです。

理念が大切にされていない現状

 職場にとって出発点であると同時に、常に礎となるのが理念であり、そこから自ずと運営方針も導かれます。ところが、残念ながら、理念のはっきりしない職場があるのも事実です。また、第三者評価の前に急いで理念をつくり、その後はほったらかしになっている職場もあります。さらに、立派な理念を掲げながら、それとは異なる運営方針の職場さえあります。このように理念が大切にされていないと、理念や運営方針を理由に退職する職員が珍しくないのも、当然のことと言えます。

利益は目的ではなく条件

 理念とは異なる運営方針として、よくみられるのが利益第一主義です。利用者の利益ではなく、職場や経営者の利益を優先する運営方針に、志のある優秀なスタッフほど、嫌気がさして辞めていくのです。もちろん、職場にとっても利益は必要です。ただし、今日の経営学の基礎を築いたドラッカーは、職場にとって「利益は目的ではなく条件である」と述べています。つまり、事業を続けていくために、赤字は防がなければならないのです。それでは、職場の目的は何でしょうか? 職場も「社会の機関であり、その目的は社会にある」とドラッカーは述べています1)。たとえ民間の職場であったとしても、それは公器なのであり、だからこそ職場の目的である理念は、社会的使命となるのです。

話し合いと分かち合いで理念を自分のものに

 職員が心を一つにするものは、社会的使命である理念以外にありません。そこで、まずは理念に対して、しっかりと向かい合う必要があります。理念が曖昧な職場では、経営者だけではなく、管理職やスタッフも交えて十分に話し合い、職場の目的について合意形成することが大切です。理念が決まっている職場でも、掲げているだけ、暗記するだけ、朝礼で唱和するだけ、あるいは経営者が一方的に講話するだけでは、まったく不十分です。スタッフ、管理職、経営者のそれぞれが、理念の意義を主体的に考え、考えたことを職場全体で発表して分かち合い、そうすることで理念についての理解を深め、それぞれが自分のものにしていく必要があるのです。

文献:
1)ドラッカー P.F.(上田惇生訳)『エッセンシャル版 マネジメント 基本と原則』
ダイヤモンド社、2001、p.14-15.

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