梶川義人の虐待相談の現場から
様々な要素が絡み合って発生する福祉現場での「虐待」。
長年の経験から得られた梶川さんの現場の言葉をお届けします。
- プロフィール梶川 義人 （かじかわ よしと）
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日本虐待防止研究・研修センター代表、桜美林大学・淑徳大学短期大学部兼任講師。
対応困難事例、家族問題担当ソーシャルワーカーとして約20年間、特別養護老人ホームの業務アドバイザーを約10年間務める。2000年から日本高齢者虐待防止センターの活動に参加し、高齢者虐待に関する研究、実践、教育に取り組む。自治体の高齢者虐待防止に関する委員会委員や対応チームのスーパーバイザーを歴任。著書に、『高齢者虐待防止トレーニングブック－発見・援助から予防まで』（共著、中央法規出版）、『介護サービスの基礎知識』（共著、自由国民社）、『障害者虐待』（共著、中央法規出版）などがある。
研修の実効性を上げましょう（その１）
研修の実効性を考える
障害者と高齢者の介護現場では、定期的に虐待防止研修を行うことが義務化され、以前とは比べものにならないくらい多くの人々が参加していることと思います。しかし、多ければ良いというわけではなく、何より実効性が求められますから、改めて整理してみたいと思います。
ところで、虐待防止法施行当時の研修依頼は、ほとんどが「おまかせコース料理」的なものでした。その後、「お好みアラカルト料理」的な依頼が増えたものの、私の行う研修の内容は、コースでもアラカルトでも、諸外国の知見からの影響を強く受けていました。
当時は、国内に経験豊富な者はほとんどいませんから当然かもしれません。そして、虐待防止法の施行後、実践例の増加とともに、本邦の、それも他分野の知見までをも取り入れるようになりました。現場の実態をふまえて研修の実効性を上げようという目論見です。
もっとも、外国の知見も他分野の知見も、研修内容の参考にしてきたことに変わりありません。そこで今回は、研修の実効性を上げるのに役立つ知見はないか探してみました。すると、さすが先進国アメリカ、良さそうな資料がいくつか見つかりました。
全米成人保護サービス協会（NAPSA）による「Supervisor as Trainer」はその１つです。成人保護サービス（APS）スタッフのスーパーバイザーが研修を行うためのガイドラインですが、APSスタッフは、障害者や高齢者の虐待に対応する専門家ですから、参考にするにはうってつけです。
先進国のガイドラインはかく語りき
このガイドラインは、「学習と大人の脳」、「研修の設定とテクニック」、「学習の段階」、「学習の効果」という４つの柱で構成されています。分量が多いので、何回かに分けその知見を整理していきたいと思います。まずは、最初の「学習と大人の能」からみていきます。
学習は、私たちが既存の知識に新しい知識を加えて知識を再構築していく、生涯にわたる営みだとしています。むろん経験の違いや限界はありますが、人と接するなど新たな経験によって私たちは、脳のニューロン・ネットワークを再構成して成長していくことに変わりありません。
そこでトレーナーは、トレーニーが、①学習と実生活の関連性（どんな役にたつのか）を理解し、②主体性を発揮して、③自分の知識と経験を活用して、④自らの成長と変化を受け入れられるように支援しなければなりません。
また、参加者は、⑤役立つ問題解決アプローチを好むことや、⑥学んだことで現実の問題を解決したがっていることに配慮し、トレーニーに、⑦学習したことを実践するためには反復訓練が必要だと分かって貰う必要があります。
しかし、間違えることへの恐れや、学習と実生活との関連性が見いだせない不安、変化に対する抵抗感や、いっこうに学習が進まないことへの焦りなど、学習を阻害する障壁があるので、これらへの手当も必要です。なるほど、まずはトレーニー目線に立つことが必要不可欠なようです。
「実効性ならこれに限る！」
「不適切にもほどが…」
