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ルポ・いのちの糧となる「食事」

下平貴子(出版プロデューサー・ライター)

食べること、好きですか? 食いしん坊な私は、食べることが辛く、苦しい場合があるなんて考えたことがありませんでした。けれどそれは自分や身近な人が病気になったり、老い衰えたりしたとき、誰にも、ふいに起こり得ることでした。そこで「介護食」と「終末期の食事」にまつわる取り組みをルポすることにしました。

プロフィール下平貴子(出版プロデューサー・ライター)

出版社勤務を経て、1994年より公衆衛生並びに健康・美容分野の書籍、雑誌の企画編集を行うチームSAMOA主宰。構成した近著は「疲れない身体の作り方」(小笠原清基著)、「精神科医が教える『うつ』を自分で治す本」(宮島賢也著)、ほか。書籍外では、企業広報誌、ウェブサイト等に健康情報連載。

第34回 阪大発、地域医療へ
摂食嚥下ケアの人材育む NPO法人 摂食介護支援プロジェクト Vol.1

はじめに

 2002年頃のこと、関西地域では歯科医師達が中心となり、小規模な摂食嚥下に関する勉強会が開催されていました。
 当時はまだ今のように「摂食嚥下機能障害」は一般に注目されていなかったものの、医療・介護者間では「患者の食を守るために、摂食嚥下ケアに関する専門的な知識と技術が必要」という危機感があったということです。
 そこで、訪問診療を通じで交流があった歯科医師や歯科衛生士、そして看護師、言語聴覚士、管理栄養士等、訪問診療先の施設職員などがそれぞれの診療・ケア経験などを伝え合う勉強会が開かれていたのでした。
 一方で訪問に従事していた歯科医師数名は、現場で必要となる専門知識を増やすため、大阪大学歯学部内でも、大学の専門医に学ぶ勉強会を開催していました。
 「食べる」を支えることに注目して定期的にそれぞれ勉強会を重ねていたメンバーは、時期を同じくして取り組みが始まった「介護予防」の中で、摂食嚥下ケアを普及させるため、「これらの勉強会を発展させ、大阪大学歯学部発で、社会に貢献する仕組みにしよう」と決め、2006年に会を特定非営利活動法人化しました。
 それがNPO法人 摂食介護支援プロジェクト(古郷幹彦理事長、以下、DHP:Dysphagia Support and Health Care Project)です。
 DHPは当初、医療・介護関係者向けの勉強会と共に、豊中市など行政の介護予防事業内での一般向け啓発事業を行なっていましたが、現在は医療・介護者向けの研修制度を拡充し、人材育成に活動を絞って事業を行っています。今回から3回に亘り、DHPの活動と、DHPが普及する「食医」の志と活動をご紹介します。

「食べる」を支える現場に
阪大歯学部の専門教育を普及

 DHPの研修は現在、歯科医師(医師)を対象とするプログラムと、歯科衛生士(看護師)を対象とするプログラムの2種に分かれています。詳しい内容はウェブサイトに掲載されていますので省きますが、

  • ・ 歯科医師(医師)対象
    初級(座学/2日間)、中級(座学+実習/2日間)、嚥下内視鏡検査マスター(講師1名と受講者3名の1グループに1台の嚥下内視鏡を使う実習/1日)
  • ・ 歯科衛生士(看護師)対象
    4つのテーマ「間接訓練」「直接訓練」「嚥下の観察ポイント」「食事介助」を1年間かけて実施(どのテーマからでも参加可能)。4つのテーマを全て修了すると「嚥下トレーナー」認定

が主で、ほかに研修依頼があった病院などでの出先研修(シフト勤務で外部の研修を受講できない看護師、准看護師向け等)も行なっています。

「現在の研修制度をスタートしたのは2006年12月、歯科医師(医師)対象のコースからですが、歯科衛生士からの受講希望が多く、翌2007年6月から歯科衛生士(看護師)コースを設けました。
 当時、歯科衛生士は、歯科医師以上に摂食嚥下ケアに関心をもち、知識と技術の習得に熱心で、DHPの研修制度の拡充を牽引しました。
 衛生士になるための学びの中で摂食嚥下について勉強した素地があって、より深く学びたいと考える人が多かったようです」。

 そう説明してくださったのは、DHP事務局長の小島哲也先生(歯科医師、医療法人乾洋会トミデンタルクリニック、大阪市)です。
 当時、一般的な歯科医学教育は健常者が対象で、摂食嚥下障害を理解し、障害に合わせたケアを行なうことについて学ぶ機会はほとんどなく、現在ほど訪問診療ニーズも顕在化していなかったため、歯科医師の研修への反応は、歯科衛生士より若干鈍かったということです。

「はじめのうちは『親が摂食嚥下機能障害を起こした』といった体験をきっかけに問題意識をもち、受講する人が多かったようです。しかし、歯科衛生士が研修会を盛り上げ、必要性を語り、歯科医師に葉っぱをかけてくれたようなところもあって、歯科医師の研修会も参加者が増えていきました。
 社会背景として高齢化が進み、在宅介護の場へ訪問診療を望まれる機会が増えてきて、歯科医師自身が卒後教育の必要性を感じるようになっていたことも影響していたでしょう。訪問した先で『食べる』を支えることを求められ、悩んだ人が多かったようです。
 訪問診療というのは、クリニック等での歯科診療と違い、患者さんのお口の環境を整え、ご家族との生活環境を整え、QOLを支える仕事です。そのようなスキルは、従来の歯科医学教育では学ぶ機会がほとんどありませんでした。
 DHPの研修を受けたことで、専門性を高め、食べること全般を支える『食医』として、自信をもって訪問診療に取り組むことができるという研修終了者の声を多数いただいています」(小島先生)。

 小島先生も、自身が勤めるクリニックの開業以来、近隣の患者への訪問診療を続けていますが、摂食嚥下機能の知識・技術だけあっても、ケアはうまく進まないとのこと。現場ではもっと幅広い仕事、とくに歯科医師には苦手とする人も多いという「家族・多職種とのコミュニケーション」が求められ、重要だと感じているそうです。さらに、
「患者さんの人生において『禁食』、『口から食べなくなる』がどういうことか生活全体を見渡して考え、寄り添い、歯科医療で支えることが求められます」(小島先生)。

 そうしたケアができるスキルをもつのが、DHPが「食医」という名称や、研修終了者への「嚥下トレーナー」認証で普及を図る医療・介護者ということです。
 DHPの研修は開設時、摂食嚥下ケアの現場で必要となる専門知識・技術のすべてを網羅した内容とするため、DHP創立に携わったメンバーが練りに練った結果、つくり上げた質の高いプログラムでスタート。その後、情報更新はしているものの、ほとんど変わらないプログラムで続けられていて、今も受付をするとあっという間に満員になり、毎回「もっと研修の機会を増やして!」という声が多数寄せられています。

「研修会の質を落とさないで、ご要望に応えるために講師育成が課題というのはDHPでも考慮していますが、現在のところ、あまり対応できていません。定員を増やすなどはしているのですが、DHPという組織は誰も専従がおらず、講師は現役の歯科医師等であるため、応えきれないのです。
 とはいえ、他府県から研修会に参加した医療・介護者が、専門知識や技術を習得し、自身の地域で『勉強会』を開くなど、広がりも出ています。DHPの講師で、出身地にUターンして開業した歯科医師が、地域で摂食嚥下ケアを引っ張っていく試みもあります。そういった広がりは、DHPとしても大変喜ばしく、期待しています」(小島先生)。

 DHPは研修終了者への後方支援として、修了者向けの研修と交流の場「食医のつどい」(年1回)を開催するほか、講師も含めたメーリングリスト「食医ネットワーク」、「嚥下トレーナー交流会」を設けています。

「メールですから遠隔地との交流も可能で、臨床の疑問点・悩み、症例報告など、ざっくばらんに、さまざまな話題が飛び交っています。
 摂食嚥下ケアは、患者さんの生活にとってとても大切なことで、関わる医療・介護者にとって大変やりがいのある仕事ですが、同時に悩み多き仕事でもあります。現代医療・介護全体を見れば、摂食嚥下ケアの重要性について正しく理解している人も、専門知識や技術をもつ人もまだまだ少ない。同じ仕事に携わり、共通認識をもち、相談し合えるコミュニティも必要でしょう。その点でも、DHPの研修や交流を役立てていただきたいです」(小島先生)。

 次回は、DHPが提唱する「食医」とは何か、摂食嚥下専門医で、食医の一人としてDHPの研修の講師も務める小谷泰子先生(医療法人美和会平成歯科クリニック院長、寝屋川市)にうかがった内容を掲載予定です。