認知症のある人への経済支援まるわかりガイドブック
内容紹介
認知症と診断された後、一番心配なことは、この後の生活がどうなるか、治療や介護保険サービスを使うのに、どのくらいのお金がかかるのかということではないでしょうか。特に認知症は完治しない病であり、その後の生活も長く続くため、経済的な不安は深刻な悩みになります。
認知症の人を支える社会保障制度は多くありますが、複雑で多岐にわたるため、自分が対象なのか、どのように申請するのかは、専門職でも理解が難しいのが現状です。
そこで本書は、社会保障制度のなかでも経済支援につながるものに絞ってわかりやすく紹介しました。特によく使われる高額療養費制度、自立支援医療、障害者手帳、障害年金など、20以上の制度について、対象者や申請に必要な書類、窓口なども図を用いて丁寧に解説。さらに、認知症のステージごとに事例を用いて、なぜ使えるのか、使えないのかを○☓で示しました。
ソーシャルワーカーやケアマネジャーといった専門職からご家族まで、認知症と診断された人が使える経済的な制度・サービスがまるっとわかる１冊です。
編集者から読者へのメッセージ
本書は認知症と診断された後、一番気になるお金のことやどのような制度・サービスが使えるかを丁寧に解説し、２０の事例で実践に即した使い方を紹介する1冊です。
主な目次
第1章 認知症のある人の経済状況と経済的課題
第1節 認知症のある人の経済状況
第2節 認知症のある人の経済的課題
第2章 認知症のある人の経済支援のための社会保障制度
第1節 医療や介護サービスに関する基本的な社会保障制度
第2節 医療費の自己負担、介護保険サービス利用料の軽減に向けた社会保障制度
第3節 収入源の確保のための社会保障制度
第3章 事例に基づいた認知症のある人の社会保障制度活用のポイント
第1節 初期の認知症のある人の事例（9事例）
第2節 中等度の認知症のある人の事例（5事例）
第3節 重度の認知症のある人の事例（5事例）
著者情報
竹本 与志人（たけもと・よしひと）
岡山県立大学保健福祉学部教授、大阪公立大学客員教授
杉山 京（すぎやま・けい）
大阪公立大学大学院生活科学研究科講師
木村 亜紀子（きむら・あきこ）
兵庫医科大学病院医療社会福祉部、認知症疾患医療センターソーシャルワーカー
