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ホーム >> 家庭介護サポーターズ >> 長谷川和夫先生に聞こう! 認知症のエトセトラ
長谷川和夫先生に聞こう! 認知症のエトセトラ 2007年09月

アルツハイマーデーによせて

 9月21日は世界アルツハイマーデーでした。そのため毎年9月には、世界の70以上の国で認知症の人と家族の会などの団体が、認知症についての啓発活動や講演会などを行って、患者さんや介護者の方を支援する活動が行われます。
 9月12日に東京の新宿駅前で行われた街頭活動には、認知症介護研究・研修東京センターの「認知症になっても安心して暮らせる町づくり100人会議」の事務局が、認知症の人と家族の会東京都支部の方たちと共に道行く人にリーフレットを手渡し、認知症への理解をよびかけました。



安倍総理の辞任

 安倍総理の辞任、そしてその後の政局の激震。国政の空白が許されない多事多難の今、私たちも不安になります。ことに介護に毎日追われている家族の方の想いは、と考えます。前回は、認知症や障害をもつ方が地域で安全に暮らしてゆくためには、インフラ機構の構築が必須ということを話しましたが、政治が不安定ではそれもままなりません。1日も早く、安心して任せられる政権の樹立、政策を実現していただきたいものです。
 さて、このように政治と私たちの生活は密着しています。しかし、それにもまして、認知症になっても安心して暮らせる町づくりのためには、その町で暮らす私たち一人ひとりの力が要なのだという話を今回はしたいと思います。



認知症でもだいじょうぶな町づくり・3

 認知症についての関心は年毎に高まって、新しい流れがおこっています。8月22日と9月5日のブログで紹介した「『認知症になってもだいじょうぶ』町づくりキャンペーン」は、その大きな流れの1つです。認知症の人と家族を支えるネットワークが身近に作られつつあるのです。どうか、こうした流れのあることを知って、介護の日々をあきらめないで、明るい気持ちをもってお過ごし下さい。
 さて、私たちの生活に不可欠のものにエネルギー(電気やガス)と水があります。こうしたライフラインとよばれる設備は、個人の力で手に入れることは不可能です。そこで、私たちは公共的なインフラ整備機構に依存します。これと同じように、認知症や障害をもつ方が地域で安全に暮らしてゆくためには、個人の力だけではなく医療やケアのネットワークが地域でインフラ機構として作られること、そしてそれを活性化させる人と人の絆がどうしても必要になります。



認知症でもだいじょうぶな町づくり・2

 2004年10月15日より3日間、京都にて国際アルツハイマー病協会の国際会議が開かれました。この時、「痴呆の人とともに暮らす町づくり」地域活動推進キャンペーンに推薦された先駆的な活動事例が報告されました。私はその報告を聞き、市民の方たちのほうが私たち専門職よりもひと足先を歩いていると感心しました。毎年行われる発表会においてモデル的な取り組みとして報告された活動を紹介します。



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プロフィール
長谷川和夫
(はせがわ かずお)
認知症介護研究・研修東京センター名誉センター長、聖マリアンナ医科大学名誉教授。専門は老年精神医学・認知症。1974年に「桜、猫、電車……」の長谷川式認知症スケール(HDS-R)を開発者して以来、常に認知症医療界の第一人者として時代を牽引してきた。最近では、「痴呆」から「認知症」への名称変更の立役者でもある。『認知症の知りたいことガイドブック』(中央法規出版)、『認知症を正しく理解するために』(マイライフ社)、『認知症診療のこれまでとこれから』(永井書店)など著書多数。
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