自宅・居宅・在宅

　アメリカでは松井選手が、日本では巨人軍がわが世の春を満喫した。春先には原監督が宙を舞っていた。
　僕が子どもの頃は「巨人・大鵬・玉子焼き」なんて言われるほどの国民的人気を博した巨人軍人気が衰退した近年にあって、今年はまさに巨人一色の巨人イヤーになったのではないだろうか。
　一方、わが世界では「在宅」という文字が躍りに踊っているが、よーく眺めると、よく似た３つの文字が同じように使われ、近年は医療も介護も福祉全般がマンネン「宅イヤー」になっている。
　この、血縁関係があるのか単なる友達なのかわからない３つの言葉について、微妙に使い分けられているようにも思うので、和田なりに整理してみたい。

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　そもそもこの３つの言葉にはどんな意味があるのかを、3つの辞書で調べてみた。
　自宅とは、Ａ辞書「自分の生活の本拠となっている家。自分の家」、Ｂ辞書「自分の家。私宅」、Ｃ辞書「自分の家」とある。
　居宅とは、Ａ辞書「住んでいる家。すまい」、Ｂ辞書「日常住んでいる家。すまい」、Ｃ辞書「自分の家」とある。
　在宅とは、Ａ辞書「外出しないで自分の家にいること」、Ｂ辞書「自宅にいること」、Ｃ辞書「外出しないで自分の家にいること」とある。
　また「宅」とは、Ａ辞書では「住居。住まい」「自分の住居。我が家」、Ｂ辞書では「住居。住み家」「自分の家。自宅」とある。

　さて自分の周りを考察すると、「自宅から通ってる」とか「自宅に帰る」など、自宅という言葉は誰もが頻繁に使っているが、「居宅から通ってる」とか「居宅に帰る」とは誰も言わない。
　在宅という言葉は「○○さんはご在宅でしょうか」というような使い方はするが、自分を語るときには「在宅している」とは言わず「家にいる」という言い方をする。
　宅を単独で使う人にはあまり会ったことがないが、「宅の主人は大手商社マンでして」といったように、「自分の家の」なんていうように使っているのをテレビ番組で聞いたことがある。
　さて、国が定めた介護保険法に目をやると、法文に「自宅」という言葉は出てこない（探し当てられていないのかもしれないが）が、「居宅」は出てくる。たとえば「居宅サービス」とか「居宅において」といったようにである。
　よく「在宅サービス」「在宅において」という言葉を聞いたりつい使ったりするが、法文には出てこない（これも探し当てられていないかもしれないが）。でも、在宅サービスや在宅生活という言葉そのものが日本語として変といえば変で、在宅生活なんていうのは、完全に閉じこもり生活を表わしていることになってしまう。
　また、グループホームのように「住居（すまい）」という言葉も使う。
　住居とは、Ａ辞書では「住んでいること。またその場所や家。すまい。すみか」、Ｂ辞書では「住む家。すみか」、Ｃ辞書では「住んでいる所」とあるが、これも「自宅」や「居宅」の類と考えることで整理できる。
　横浜国立大学建築学の権威である大原一興先生に昔「住まい」とは「住居に生活がくっついていること」と聞いたが、僕はそれを聞いて、自分のグループホームにおける生活支援の実践に大きな自信になった。つまり、住居（じゅうきょ）と住居（すまい）は違うということで、グループホームは「共同の住居（じゅうきょ）」ではなく「共同の生活住居（すまい）」なのだと今でも理解している。
　僕が何に疑問を感じているかというと、居宅サービスという呼称の向こう側に施設サービスという呼称があるが、そのサービスの中に特別養護老人ホームが入っている。よく似たタイプの24時間型入居施設に特定施設があるが、こちらは居宅サービスに位置づけられている。
　特別養護老人ホームが生活施設の中心を担っていることは誰もが認めるところだが、生活の場なら居宅サービスに位置づけるべきではないだろうか。
　特別養護老人ホームの運営基準・基本方針には「施設サービス計画に基づき、可能な限り、居宅における生活への復帰を念頭に置いて…」と書かれているが、基本的に通過型施設である老人保健施設の運営基準・基本方針「施設サービス計画に基づいて…その者の居宅における生活への復帰を目指すものでなければならない」と照らし合わせて考えると、少なくとも生活施設である特別養護老人ホームは国民にとっては住居であり「居宅」になるのだから、居宅サービスに位置づけるほうがわかりやすい。あわせて運営基準の条文にものを申せば、願わくばさらに「自宅への復帰を念頭に置いて」とするべきではないだろうか。
　これからの日本にとって大きな課題になるのは、「国民の収容施設」ではなく「国民の住居（すまい）」をどう確保するかである。
　特別養護老人ホームも新型が誕生してグループホームとの垣根がなくなってきているように思えるが、やはり施設サービスに位置づけられている分だけ自由度が小さいように思える。いや、グループホームももっと自宅に近い形で外部サービス（訪問看護、訪問リハ、福祉用具、住宅改修など）が利用できるようになると、国民生活を安定的に支援することができるのではないか。
　自宅・居宅・在宅、住居（じゅうきょ）と住居（すまい）。
　言葉の揚げ足とりではなく、国民の感覚を織り交ぜていえば、限りなく「自宅での居宅」を継続できるシステムを整えるべきで、居宅サービスでも施設サービスでも限りなく「在宅生活にならない」ように支援すべきであり、居宅サービスでも施設サービスでも住居（じゅうきょ）を確保すればよい（※）というものではなく住居（すまい）を保障するシステムが必要だということになる。

※特別養護老人ホームで利用料が安くないと利用できない人たちがいるから多床室を！　と関係者から聞いたことがあるが、もの申すなら、どんな所得の人でも最低限文化的な生活を保障するという法の遵守から、住まいとしての基本（最低・個室）をもっと安く利用できる制度を創設せよ！でしょ。

　来たるべき制度改正の時には。こういった基本的なことから今一度検討しなおしてみてはどうだろうか。
　もっと国民にとってわかりやすいシステムを望む。