今回の東日本大地震が起こったとき僕は実家の栃木で大きな揺れを経験しました。そして高校の同級生が仙台市で被災をしました。
　しばらくして避難所にいるとの連絡が入り、少し安心しましたが避難所で支給される食糧は朝と夜の二食分だけとのことでした。仮設トイレなどは設置されていたとのことでしたが臭いなど衛星面がだいぶひどいとのことでした。そんななかでも周りの人と会話をすることで安心することができたと言っていました。
　みんなで助け合い一人一人ができることを精いっぱいやらなければいけないと思います。僕も節電は継続していきます。いち早く日本が元気になることを願って。。。

　先日の講義で、中途半端な気持ちや準備で被災地にボランティアに行く人たちが破傷風などの感染症により、かえって被災地の方々に迷惑をかけてしまうという事を聞き、無理に現地に行くよりも、募金や物資の支援などの方が確実に被災者のためになるのではないかと思えた。
　ボランティアをするならば、それなりの準備と意志が必要だと思う。それでもいいと思うが、募金などでも十分力になれるはずなので、それぞれの人にあった支援の仕方を考えるべきだと思った。

　災害時における自治の役割はとても大きいと思います。人の人生さえも左右すると思います。災害によって生じた市民の精神面においても自治によって改善する事もできると思います。家を失ってしまった家族に対して、速急に仮設住宅を用意してあげれば、不安も改善します。さらに短期間で新しい住宅を提供することにより、気持ちの不安定さを消しさることが出来ます。
　災害時においては、精神的に追い詰められて自殺をしてしまう人も少なくありません。そういう点に置いても自治の役割は非常に重要になってくると思います。

　芸能人やスポーツ選手などの著名人の避難所の訪問が多くの被災者にとって迷惑となっていることに驚きました。ただテレビ報道を見ているだけの大多数の人々は私と同じように、被災者はみんな著名人の訪問に喜んでいて、また訪問した著名人に対して尊敬していることでしょう。真実を我々に伝えるためのメディアが偽りの事実を発信していることに憤りを感じてしまいますし、テレビ局にはこれによって何のメリットがあるのか疑問に思いました。
　本題に戻ると、著名人の訪問に多くの被災者が迷惑を受けていることに驚きましたが、確かに落ち着きを取り戻そうとしている現段階ではそうなのかと思いました。そうなるとやはり、今の段階では芸能人やスポーツ選手などの著名人の一番被災者に有効に働く行動は、1円でも多く募金することなのかと思いました。

私は福島県いわき市出身であり、今回の大震災の当時もいわきにいました。大震災が起きてすぐに問題となったのは水不足と食糧問題でした。震災から一週間くらい経った日、近くの公園に支援物資として、西日本の地方自治体からパンやおにぎりがトラック１台分届きました。私はこの情報を知人から聞き、ニュース等では一切流れていない情報でした。同じいわき市でも餓死する人間がいるにも関わらず、支援物資はあろうことか大量に余ってしまいました。同じいわき市でも餓死するまで食糧不足している地域があれば、大量に余っている地域もあったのです。
　さいたま市はどうかわかりませんが、私はこの時、いわき市という地方自治体の情報伝達能力の低さに驚きました。震災の影響で機能が低下していたのかも知れません。しかし、こういった事態をあらかじめ予測しておくのが地方自治体だと思います。また、地方自治体間の連携がとれていれば、支援物資が余ることはなかったでしょう。
　地方自治体や国に対する不満は募りましたが、一方でSNSには非常に助かりました。知人同士はもちろんのこと、知らない人からの情報を頼りにすることがありました。信頼性の観点からは若干の不安はありました。しかし、重要なのはこの形式であり、SNSに地方自治体が積極的に参加することが重要であると感じました。SNSは利用者が主に１０代～４０代であり、十分に情報伝達ができるとは言えませんが、一定の効果があると身をもって感じました。逆に、地方自治体の人間がSNSを通じて各地方のリアルな情報を受け取ることも現代社会においては有効な手段だと思います。地方自治体の情報伝達のあり方は変化するべきだと今回の震災を機に思いました。

私は３・１１の直後にどうしても用事があり、関東の実家へ帰省しました。
都内は直接被災したわけではないのに、街の人々の様子、空気とでもいいましょうか、とにかく異様な雰囲気でした。
その中で東北地方の様子、というのは想像を絶するものに違いない、今私がこうしてこのコメントを打っている間も多くの方が想像を絶する避難生活を送っています。
社会福祉を学ぶものとして、というよりは一人の市民として震災直後にまず考えたのは、
障害をかかえた方々はどうするのだろうか、ということです。
たとえば、一定規模の都市であれば車椅子対応のトイレもあるでしょう。しかし今回大きなダメージを受けた多くの地域は小規模の街がほとんどです。規模が小さい（障害者の絶対数が少ない）といえどもゼロではないそのニーズが満たされていたのでしょうか。
あるいは、今地震が起こったことがわからない、さらに言えばそのことをこの先も理解することのできない知的障害を持った方々、あるいは認知症の高齢者はどうするのでしょうか。周りの空気の異様さを感じ、それ以上に動揺するだけではないでしょうか。
「早く元通りの生活を」これは全ての被災者の方々が思ってらっしゃることだと思います。
環境の変化に敏感な障害をもった方々、そのご家族、関係施設の職員の方々が従来通り生活できる空間の場を最低限確保すべきだと思います。
そして、考えたくはないですが地震の多い日本において、災害における福祉のあり方についてももっと様々な議論が交わされてほしい、交わしていかなければならないと思います。

震災1週間後に被災地にある実家へ行き、ボランティアを経験しましたが、各地からくるボランティアをさまざまな場所に派遣し、指揮する役割をしていた市役所員には混乱が目立っていました。災害時、市町村の職員は重要な役割を担っているのは明らかなので、今回の経験を踏まえ、定期的に訓練や勉強会を行うなどして、災害時の対処について見直してほしいです。

　宗澤教授の授業を受けているものです。私も東日本大震の復興として昨年８月石巻市にボランティアとして４泊５日という短い期間でしたが活動を行ってきました。今となっては一年前のことですが、当時とりあげていたメディアの情報とはかけ離れた現実がそこにはあったことを今でも覚えています。現地の活動には市の職員さんや岩手県庁の人々もいました。しかし、当日の作業についての細かいやり取りや、各市町村でどういったボランティアが必要なのか素人の私でもあまりうまくいってないように見えました。今後に活かしていくためにも、災害が起きた時の市町村同士の連携は非常に大切のように思えます。また、私の参加したピースボートの東北復興プロジェクトは一年立った今なおボランティアを募集しています。是非現地にいってできるだけ多くの人に現状を知ってもらいたいと思います。

私が高校３年生のときに震災が起こりました。そのときは授業中でしたが、学校の対応にびっくりしました。学校側の判断は「授業の続行」です。そして、携帯の持ち込み禁止だったので家族と連絡も取れずに不安に思いながら過ごしました。
「どうして避難訓練をやっていたのだろう、何のための避難訓練だったのだろう」と生徒はみんな感じていました。
自治体の緊急時の対策・活動はすばらしいと思います。これが学校にも導入されれば生徒たち、その家族も「落ち着き」をすぐに感じられると思います。